何%の下落で追証になるか — 代用有価証券モデルで全パターン計算してみた
追証が「急に来る」理由
多くの個人投資家は保証金を現金ではなく保有株式（代用有価証券）で差し入れています。ここに落とし穴があります。
現金担保なら、下落時に目減りするのは建玉の評価額だけ。ところが担保が株式の場合、建玉と担保が同時に下落します。この二重の目減りが、維持率を現金担保より大きく、そして非線形に悪化させます。
計算に使う式
代用有価証券モデルで建玉と担保を同率下落させた場合、下落後の維持率は次の式で計算できます。
下落後維持率 = 初期維持率 × (1 − 下落率) − 100 × 下落率
整理すると：
= 初期維持率 − (初期維持率 + 100) × 下落率
初期維持率が高いほど下落率にかかる係数が大きく、ポイントとしての目減りも大きくなります。ただし余裕も大きいので、追証に最初に追い込まれるのは維持率が低い層です。
全パターン計算表（追証ライン：30%）
縦が下落幅、横が初期維持率。セルの数値は下落後の維持率（%）です。
投げ売り連鎖の構造
表から、急落時の連鎖が3段階で読み取れます。
第一波：−10〜−15%
初期維持率30〜40%層が追証確定圏（20%以下）に突入。50%層も35%まで落ちており、さらに数%の下落で追証ラインに達します。レバレッジを効かせていた層から強制決済が始まります。
第二波：−20〜−25%
初期50〜60%層まで追証圏・危険水域に。維持率に余裕があると思っていた層が次々と追証になり、売り圧力が再加速します。−25%以降は初期維持率30〜40%の層がマイナス——保証金が評価損に食い潰され、担保以上の借入残高が残る状態です。
第三波：−30%以降
初期維持率90%でも33%まで落ち、追証ラインすれすれ。「十分余裕があったはずなのに」という声が出るのがこのゾーンです。リーマンや2024年8月級の下落で想定外の層まで投げが出た構造的な理由がこれです。
何%の下落で追証になるかを逆算する
式を逆算すると、追証ラインに到達する下落率が求められます。
追証になる下落率 = (初期維持率 − 追証ライン) ÷ (初期維持率 + 100)
追証ラインを30%とした場合：
| 初期維持率 | 追証になる下落率 |
|---|---|
| 30% | 0%（すでにライン上） |
| 40% | 約7% |
| 50% | 約13% |
| 60% | 約19% |
| 70% | 約24% |
| 80% | 約28% |
| 90% | 約32% |
| 100% | 35% |
| 150% | 48% |
| 200% | 約57% |
信用取引をしているなら、「いま自分は何%の下落まで耐えられるか」を把握しておくことが最低限のリスク管理です。急落時のパニック判断を避けるために、数字を事前に計算しておきましょう。
免責事項: 本記事は筆者個人の見解をまとめたものであり、投資助言や売買推奨を行うものではありません。信用取引には元本を超える損失が発生するリスクがあります。投資判断はご自身の責任のもとで行ってください。